【2025年最新】モバイルバッテリー火災が急増中!PSEマーク確認と正しい使い方で防ぐリチウムイオン電池トラブル

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スマートフォンやワイヤレスイヤホン、携帯扇風機など、私たちの生活に欠かせないリチウムイオン電池。特に「モバイルバッテリー」は外出先でも手軽に使える便利な製品ですが、最近では全国で火災が相次いでいます。消費者庁も注意を呼びかけており、使用方法や保管方法を誤ると発火につながるケースも報告されています。この記事では、モバイルバッテリーの火災が増えている原因と、安全に使用するための対策、そして廃棄時の注意点までをまとめて解説します。


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■ モバイルバッテリー火災が全国的に増加

2025年10月現在、リチウムイオン電池を原因とする火災が全国で増えています。NITE(製品評価技術基盤機構)によると、過去5年間で発生したリチウムイオン電池関連の火災は1,500件を超えています。

熊本市消防局によると、市内だけでも過去5年間で21件の火災が発生し、2025年もすでに3件確認されています。特に多いのが「モバイルバッテリー」による発火です。

実際に、真夏日に車内に置きっぱなしにしていたモバイルバッテリーが発火し、車が全焼する事故も発生しました。気温30℃を超える車内では、機器内部が60~70℃に達することもあり、電池内部で化学反応が暴走する「熱暴走(サーマルランナウェイ)」が起こる恐れがあります。


■ リチウムイオン電池が発火する原因とは

リチウムイオン電池は、エネルギー密度が高く小型・軽量である一方で、取り扱いを誤ると危険を伴います。発火原因の多くは、以下のようなケースです。

  • 高温環境(車内放置・直射日光)による劣化・発熱
  • 衝撃や落下による内部ショート
  • 非正規品・模倣品による安全機構不備
  • 充電中の過熱・過充電
  • 経年劣化による膨張や電解液漏れ

一度内部で短絡が起きると、電解液が高温ガスを発生し、火花や炎を伴って発火します。これは特に、格安モバイルバッテリーやノーブランド製品で起こりやすいとされています。


■ 安全なモバイルバッテリーを選ぶポイント

関西大学 化学生命工学部の石川正司教授によると、安全性を確認する上で重要なのが「PSEマーク」です。

「安全な電池と回路を組み合わせていることを示すマークがPSEマークです。必ず製品やパッケージに表示されているか確認してから購入してください。」

PSEマークは、電気用品安全法の基準をクリアした製品であることを示しています。ただし、中にはPSEマークがついていてもリコール対象となっている製品もあるため、型番をネットで検索して安全性を確認することが大切です。

チェックポイント:

  • PSEマークが本体または箱に印字されている
  • メーカー公式サイトで安全情報・リコール情報を確認
  • 中古・リユース品よりも新品を選ぶ

安全性の高い製品を選ぶなら、信頼できるメーカー製の正規品が安心です。以下は人気の高い「Anker」製モバイルバッテリーの一例です。


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■ 火災を防ぐための使い方と保管方法

モバイルバッテリーの事故を防ぐには、以下のような日常的な注意が効果的です。

1. 高温になる場所に置かない

特に夏場の車内や直射日光が当たる場所は危険です。外出時はバッグの中でも、できるだけ涼しい場所に保管しましょう。

2. 落とさない・強い衝撃を与えない

内部のセルが損傷すると、短絡を起こすリスクが高まります。バッグに入れるときは、充電ケーブルなどと分けて小さなポーチに入れるのがおすすめです。

3. 充電中は放置しない

充電中に異常な発熱を感じた場合は、すぐに使用を中止しましょう。寝る前や外出中の充電放置は避けてください。

4. 交換の目安は「約500回の充電」

一般的にモバイルバッテリーの寿命は500回程度の充放電とされています。以下のようなサインが見られたら交換時期です。

  • 充電中に異常な発熱がある
  • 本体が膨らんでいる
  • 充電速度が極端に遅くなった

■ 正しい捨て方と回収方法を知ろう

使い終わったモバイルバッテリーを誤って一般ごみに出すと、ごみ収集車や処理施設で発火する危険があります。必ず自治体のルールに従いましょう。

たとえば熊本市では、モバイルバッテリーを「特定品目」として回収しています。市販の45リットル以下の透明袋に入れる際、小さな透明袋に分けて封をするように定められています。

自治体によって回収方法が異なるため、公式サイトで確認することが重要です。リサイクル協力店(家電量販店など)でも無料回収を行っている場合があります。


■ まとめ:正しい知識で火災を防ごう

リチウムイオン電池は便利で高性能ですが、取り扱いを誤ると火災の原因にもなります。PSEマークの確認、適切な使用・保管、そして正しい廃棄を守ることで、安全に使い続けることができます。

火災事故の多くは「防げたもの」。身近な電池製品だからこそ、今一度扱い方を見直してみましょう。


【参考リンク】

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